アルプスでスキー客の雪崩死者が100人超え。「準備不足」と言われるが、それだけじゃない気がする

■ FLASH ｜ 事実の核心

アルプスでスキー客の雪崩死者が100人を超えた。2025年3月、欧州アルプス（フランス・スイス・イタリア・オーストリア）を中心に、2025年冬シーズンの雪崩による死者が100人を超えたと報告された。通常のシーズンより明らかに多い死者数で、当局・山岳救助隊は「異常な雪の状態と、リスク無視のオフピステ（コース外滑走）が重なった」と分析している。「準備不足」という批判が当局から出ているが、私にはそれだけじゃない気がしている。

「準備不足」だけでは説明できないと思う。確かに準備の問題はある。しかし毎年これだけの人が雪崩で亡くなる中で、問題が「個人の準備不足」だけに帰責されてきたとしたら、それは「構造的な問題」を見落としている可能性がある。

■ CONTEXT ｜ 背景と歴史

雪崩の仕組みとリスク要因。雪崩は急勾配の斜面に積もった雪が崩れ落ちる現象で、特に新雪の積もった後や、気温変化による雪の状態変化が起きたときにリスクが高まる。スキー・スノーボードのバックカントリー（コース外滑走）は、整備されたゲレンデと異なり、人の手が入っていない斜面を滑るため、雪崩のリスクが格段に高い。欧州では1970年代以降のスキーブームとバックカントリーの普及で、雪崩死亡事故が増加した。

気候変動と雪崩リスクの関係。気候変動による気温上昇は、アルプスの積雪パターンを変えている。従来は安定していた時期の「雪の状態の不安定化」が報告されており、過去の「経験則」が通用しにくくなっている。温暖化によって雪がより湿った「重い雪」になりやすく、これが「ずれ雪崩」のリスクを高めるとも指摘されている。「昔は安全だったコース」が今は危険になっているケースがある。

スキー産業と「リスクの商品化」という問題。バックカントリースキーやフリーライドは、スキー産業にとって重要な成長市場だ。インストラクター、ガイド、専門ギア（エアバッグ付きリュック、ビーコンなど）の市場が形成されている。このビジネスモデルは「リスクを取ることの楽しさ」を売ることで成立しており、「安全への過度な強調」はビジネスの阻害要因になりうる。リスクの「商品化」が、適切なリスク認知を阻む側面はないか、問う必要がある。

「個人の選択」と「社会的な責任」の境界線。バックカントリースキーは「個人の自由と選択の結果」とも言える。自分で判断し、リスクを承知で山に入る——これは多くの国で成人の権利として認められている。しかし、遭難・救助には社会的コスト（救助隊員の危険、ヘリコプター運用費用、医療費）が伴う。「個人の自由」と「社会的コストの負担」の問題は、スキー事故だけでなく多くのリスクスポーツに共通するジレンマだ。

■ PRISM ｜ 日本への照射

日本でも山岳事故・雪崩事故は増加傾向にある。警察庁の山岳遭難統計によれば、日本での雪山遭難件数は2010年代から増加傾向にあり、バックカントリースキー・スノーボードによる事故が目立つようになっている。北海道・長野・新潟などの山岳地帯での雪崩死亡事故は毎年10〜20件程度起きており、外国人スキー客を含む事故も増えている。

ニセコブームとリスク管理の問題。北海道のニセコはパウダースノーの聖地として世界的に有名になり、外国人観光客が急増した。バックカントリースキーへの人気も高まっているが、「日本の雪山のリスクを理解せずに入山する外国人」という問題も指摘されている。多言語での安全情報提供、入山規制の整備、ガイドの義務化——これらの対策がどこまで進んでいるかは、今後の課題だ。

「自己責任」論の限界について。山岳事故では「自己責任だ」という声が必ず上がる。確かに自己選択の側面はある。しかし「自己責任論」が「社会が学ぶことをやめる言い訳」になるとき、問題は繰り返される。事故の分析を積み重ね、安全教育を改善し、制度を整備することは、個人の責任とは別次元の社会的責任だ。

■ SCENARIOS ｜ シナリオ分析

楽観シナリオ：今シーズンの多発が制度改善のきっかけになる。100人を超える死者数という衝撃的な事実が、欧州各国のバックカントリースキー規制・ガイド義務化・入山管理の強化につながる。気候変動による雪の変化についての情報がより迅速に現場に届くシステムが整備され、雪崩リスクの科学的な評価が向上する。

制度改善の参考例。スイスやオーストリアの一部の山岳地域では、特定の気象条件下でのバックカントリー入山を当局が制限する制度が既に存在する。これを拡充し、「入山の権利」と「安全の確保」のバランスを見直すことが制度改善の方向だ。

悲観シナリオ：「個人の問題」として同じことが繰り返される。事故が「準備不足の個人の問題」として処理され、業界・当局・制度の問題として掘り下げられない。来シーズンも同様の死者数が出て「また今年も多かった」で終わる。スキー産業の利害が規制強化を妨げ、根本的な改善が進まない。

「楽しいリスク」と「過剰なリスク」の区別について。スキー・登山・サーフィンなどのアウトドア活動は、ある程度のリスクを含む。「リスクゼロ」を追求することは非現実的であり、生活の豊かさを損なう。問題は「楽しめるリスク」と「命を失うリスク」の境界をどう引くかだ。この問いへの答えは、科学、教育、制度設計が組み合わさって初めて可能になる。

■ DATA ROOM ｜ 数字で読む

欧州の雪崩死亡者の統計。欧州雪崩情報センター（EAWS）のデータによれば、アルプス地域での雪崩死亡者は通常年間100〜150人程度だが、2025年シーズンは同時期として異例の多さだとされる。フランス・スイス・イタリア・オーストリアの合計で、過去10年の平均を20〜30%上回っている。このうち約70%がバックカントリー（コース外）での事故で、装備不備と雪崩リスクの判断ミスが主な原因とされている。

救助コストの問題。スイスでの山岳救助費用は1回につき平均1万〜5万スイスフラン（約160万〜800万円）かかるとされ、多くが保険でカバーされるが保険料の上昇につながっている。フランスでは「無謀な入山」に対して救助費用の個人負担を求める法案が議論されている。「自由の代償を誰が払うか」という問いだ。

■ HAIJIMA’S TAKE

「準備不足」という説明は正確だが、不十分だ。当局の「準備不足が原因」という説明は間違っていない。しかし「なぜ準備不足の人が山に入るのか」「なぜ危険な状態でも入山が許可されるのか」「なぜ同じ事故が毎年繰り返されるのか」という問いには答えていない。事故の原因分析を「個人の問題」に留めることで、より深い「構造の問題」が見えなくなる。私は「準備不足」の先を問いたい。

山は美しく、危険だ。私はスキーや山岳スポーツを否定したいのではない。山の美しさと、リスクに向き合う喜びは本物だ。しかしその楽しみを持続可能にするためには、科学的なリスク評価、適切な教育、そして必要な制度設計が不可欠だ。「山に敬意を持て」という感覚論と、「科学的なリスク管理を学べ」という理性的な要請を、両方大切にしてほしいと思う。