世界を揺さぶるニュースが飛び込んできた。少し前、ガーディアンがこんな記事を出した。アメリカのイランへの攻撃によって引き起こされたエネルギー危機が、アジア全体を直撃しているというものだ。ホルムズ海峡が事実上2週間近く閉鎖状態に置かれ、世界最大の原油輸入地域であるアジアが燃料の確保に必死になっている。燃料の使用上限を設けたり、週4日勤務に切り替える国が出たりと、その対応はもう日常レベルにまで波及している。トランプはこの経済的影響は「抑えられる」と世界に向けて訴えているが、正直なところ、そんな言葉で収まる話には見えない。
ホルムズ海峡の意味を改めて考える。そもそもホルムズ海峡とは何かというと、ペルシャ湾とオマーン湾をつなぐ幅わずか数十キロの水路で、世界の原油取引量の約2割がここを通過している。サウジアラビア、イラク、クウェート、そしてイラン自身の石油も、この海峡を通じてアジアへと運ばれてきた。日本が輸入する原油の約9割以上も、この海峡を経由している。つまりここが「詰まる」と、アジア全体のエネルギー供給が根本から揺らぐ構造になっている。アメリカがイランと戦争状態に入ることで、この地政学的なボトルネックが現実のリスクとして顕在化した。これは正直きつい。
なぜ今このタイミングでこうなったのか。歴史的に見ると、イランとアメリカの対立は1979年のイスラム革命以来、数十年にわたって続いてきた。核開発問題、代理勢力を通じた地域覇権争い、そしてホルムズ海峡の「封鎖カード」。イランはこの海峡を自国の安全保障上の切り札として意識的に使ってきた国だ。一方でイランという国は、豊かなペルシャ文明の歴史を持ち、詩や芸術、哲学の伝統が深く根付いた文化大国でもある。国民の多くは外交的解決を望む穏健な市民だという現実も忘れてはいけない。それでも今、その地政学的な位置が世界の石油供給に直接的な影響を与えている。
ネット上でも当然、この話題は広がっている。X（旧Twitter）で「Asia scrambles confront」と検索すると、英語圏でも日本語圏でも多くの声が上がっているのがわかる。「アジアが何十年もかけて築いたエネルギー安全保障が一夜で崩れた」「トランプはアジアの痛みをわかっているのか」といった反応が目立つ。一方で「この危機が再生可能エネルギーへの転換を加速させるきっかけになるかもしれない」という冷静な見方も出ていて、危機の中でも現実的に先を見る人たちがいることに少し救われる気持ちになる。
日本への影響は直撃レベルだ。日本は言うまでもなく、エネルギーの自給率が極めて低い国だ。原油のほぼ全量を輸入に頼り、その多くを中東から調達している。ホルムズ海峡が長期にわたって機能しなければ、まずガソリン価格が急騰し、電気代・ガス代も連動して上がる。運送コストが上がれば食料品を含むあらゆる物価が押し上げられる。すでにここ数年で物価の高さを痛感している日本の家庭にとって、これはさらなる生活コストの重荷になる。ただ、日本が持つ強みもある。世界トップレベルの省エネ技術、LNG（液化天然ガス）の調達先の多様化努力、そして戦略石油備蓄の仕組みが、ある程度の緩衝材になるはずだ。
ポジティブとネガティブ、両方を正直に見ておきたい。悲観的なシナリオから言うと、ホルムズ海峡の閉鎖が数ヶ月単位で長期化した場合、アジア各国は代替ルートや代替エネルギー源の確保で競合し、調達コストが跳ね上がる。日本では企業のコスト増が収益を圧迫し、円安と物価高が同時進行するスタグフレーション的な状況に陥るリスクがある。一方でポジティブなシナリオとしては、この危機が日本のエネルギー政策を根本から見直す契機になり得る。再生可能エネルギーへの本格的な投資加速、原子力の再稼働議論の現実化、そして中東依存からの脱却に向けた外交の強化。日本はこういった危機をエネルギーとして変換する能力を、過去にも何度か見せてきた国だ。
今後のカギは「海峡が何週間持つか」と「日本の政策判断の速度」にある。短期的には、ホルムズ海峡が実質閉鎖状態から回復するまでの期間が最大の変数になる。仮に数週間以内に外交的な収束が見えれば、市場へのダメージは限定的に抑えられるだろう。だが長引けば長引くほど、アジア各国は本格的なエネルギー安全保障の組み替えを迫られる。日本としては今こそ、省エネ・代替エネルギー・調達先多様化という三本柱を同時に動かす政策判断が求められる。これは単なる危機対応ではなく、長年先送りにしてきた構造問題に正面から向き合うチャンスでもある。動けるタイミングに動けるかどうか、それが日本の今後10年を左右する分岐点になると思っている。
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