「2%の壁」が視野に入った年に、IMFが描いた3つの未来

世界経済成長率が2%を下回ることは、歴史上4回しかなかった。国際通貨基金（IMF）が4月14日に公表した最新の世界経済見通し（WEO）は、その5回目の危機が現実の選択肢として浮上していると静かに告げている。3段階のシナリオに並んだ数字を追いながら、私はしばらく画面から目を離せなかった。数字には慣れているつもりだ。しかし「3.1%」「2.5%」「2%割れ」と並べられると、その差の大きさより、最悪の場合がすでに名前を持って言及されていることの重さが先に来た。

IMFの発表は、3つの未来を並べる形式をとった。まず「参照シナリオ」。これは中東での戦闘が比較的早期に収束し、エネルギー価格が現在水準から落ち着くという前提に立つ。このシナリオにおける2026年の世界成長率は3.1%だ。直近の1月時点の予測から0.2ポイント引き下げられている。次に「不利シナリオ」。イラン戦争が長期化し、石油価格が1バレル100ドルを恒常的に超えた場合、成長率は2.5%まで落ち込む。そして「深刻シナリオ」。原油・天然ガス・食料価格が同時急騰し、2026年から2027年にかけて高止まりした場合、世界成長率は2%を下回る可能性がある。これがIMFの言う「リセッションへの近接」だ。3段階を並べることで、IMFは「こうなる」と断言する代わりに、「何が起きれば、どこまで悪くなるか」という条件付きの地図を読者に渡した。

なぜ2%という数字が節目になるのか。IMFはこの水準をグローバルリセッションの定義として用いてきた。世界全体のGDP成長率が2%を割ると、一人当たり所得の実質的な停滞が多くの国で同時に起き、特に輸出依存度の高い新興国で失業・貧困の悪化が急速に広がる傾向がある。1980年以降、このラインを割ったのは第2次石油危機の余波（1982年）、アジア通貨危機・ロシア危機の連鎖（2001年前後）、リーマン・ショック（2009年）、そして新型コロナウイルス禍（2020年）の4回だけだ。それぞれの年を振り返ると、いずれも数字の変化が人々の生活に具体的な爪痕を残した年だった。失業率の急上昇、外貨準備の枯渇、食料価格の急騰、社会的不安の連鎖。リセッションとは、経済学者の専門用語であると同時に、数億人の人間がより貧しくなることの言い換えでもある。

今回のリスクの震源は、ホルムズ海峡の閉鎖にある。2026年2月末に始まった米・イスラエルとイランの軍事衝突は、3月初旬にイランによるホルムズ海峡の実質的封鎖を招いた。この海峡は世界の原油輸送量の約3割、LNG輸送の2割が通過する。国際エネルギー機関（IEA）は「石油市場の歴史上最大の供給途絶」と表現した。LNGのアジアスポット価格は140%以上の上昇を記録した。4月7日に停戦合意が成立したが、海峡の封鎖解除は依然として実施されておらず、4月14日時点でも船舶は通過を阻まれたままだ。外交交渉は続いているが、実際の通行再開には至っていない。

エネルギー価格の上昇が世界経済に波及する経路は複数ある。まず直接的な経路として、燃料コストの上昇が輸送コストを押し上げ、サプライチェーン全体のコストが増大する。食料生産は肥料（天然ガス由来）と農業機械の燃料の両方でエネルギーに依存しており、エネルギー価格の上昇は食料価格の上昇に直結する。次に間接的な経路として、消費者のエネルギー支出が増加することで他の消費が抑制される。インフレが加速すれば、中央銀行は利下げに動けず、成長支援のための金融政策の余地が縮む。スタグフレーション──インフレと景気停滞の同時進行──が複数の地域で起きるリスクが、IMFが最も警戒するシナリオだ。

日本の数字は、より直接的な痛みを示している。IMFは今回のWEOで、日本の2026年成長率予測を0.8%と据え置いた。0.8%という数字を聞いて安心する人もいるかもしれないが、その前提には中東の短期収束が含まれている。IMF日本担当アナリストは、日本の成長の最大の制約として「外需の弱さと中東紛争の影響」を明示した。日本の輸入エネルギーのうち9割以上が中東産であり、ホルムズ海峡を経由するものが大半だ。電力料金、ガソリン代、製造業のコスト構造が、この一本の海峡と直結している。エネルギー輸入コストの増大は貿易収支を悪化させ、円安圧力を高め、輸入物価をさらに押し上げるという連鎖が続く。

もう一つ、見落とされがちな変数がある。中国の状況だ。IMFは今回のWEOで中国の成長率予測を4.5%と発表した。3年連続のデフレ、不動産セクターの低迷、若年失業率16%超という環境は変わっていない。日本にとって中国は最大の貿易相手国だ。中国が自力で成長できない状況が続く限り、日本の外需回復にも限界がある。中東という直接の外圧と、中国というじわじわとした構造的な重力の両方が、日本の経済に同時にかかっている。この二重の構造的圧力は、0.8%という成長率の数字が示す以上に、日本経済の実態にとって重い意味を持つ。

新興国経済の状況は、さらに深刻なシナリオを示している。エネルギー・食料の輸入依存度が高い南アジア・サブサハラアフリカ・中米諸国では、ホルムズ海峡の封鎖が続くことによる輸入物価の上昇が、外貨準備の急減と通貨下落を招くリスクがある。2022年のスリランカの財政危機は、エネルギー価格の上昇が外貨不足を引き起こし、食料・医薬品の輸入が困難になるという連鎖の典型的な事例だった。同様の連鎖が複数の国で同時に起きれば、新興市場全体の信用リスクが高まり、先進国の金融市場にも波及する可能性がある。リセッションリスクは先進国だけの話ではない。

私が気になるのは、この3段階のシナリオの間にある人々のことだ。参照シナリオと深刻シナリオの間の差は成長率で約1.3ポイントだが、それが実際に意味するのは数億人規模の人々の生活の変化だ。新興国での食料価格の急騰、エネルギーアクセスの悪化、雇用の喪失。IMFが提示する経済モデルは洗練されているが、その数字が収束する先に待っているのは、個々の人間の具体的な暮らしだ。「グローバル成長率2.5%」という一行が、インドのムンバイの中産階級家庭にとっての電気代の変化であり、エジプトの農村部での小麦価格の変化であり、バングラデシュの縫製工場の残業代カットであるかもしれない。報告書の60ページにわたる分析の中に、その一人一人の顔は出てこない。

WEOはポジティブな条件も列挙している。参照シナリオが実現するための前提として、IMFは「外交的進展による停戦の定着」「ホルムズ海峡の早期再開通」「各国の財政的緩衝策の活用」を挙げる。特に中央銀行の政策余地については、多くの先進国でインフレが落ち着きつつある現状を踏まえ、必要に応じた利下げ余地があると評価している。エネルギー価格が急速に正常化すれば、消費と投資の回復は想定より早くなる可能性もある。短期収束のシナリオには楽観的な要素も含まれており、「最悪は確定していない」という見通しは維持されている。

ただし、ネガティブな連鎖が始まると止める手段は限られている。深刻シナリオの前提となる「価格の高止まり」は、一度起き始めると供給サイドだけでは制御できない。農業コスト（肥料はLNG価格に連動する）の上昇が食料価格に波及し、食料価格の上昇が新興国でのインフレと社会不安を引き起こし、それがさらなる資源価格の乱高下を招く。このフィードバックループが動き出すと、中央銀行の利下げで景気を下支えする余地も縮む。スタグフレーション的な圧力が複数の地域で同時に現れる可能性は、IMF自身も否定していない。2026年の夏以降に入る前に、このループが始まるかどうかが決まる。

4月21日が一つの節目になる。現在の停戦合意の期限はその日だ。外交交渉がこの期限を越えて有効な合意を結べるかどうかが、少なくとも短期的には世界経済の行方を左右する。IMFのチーフエコノミストは「停戦の定着がなければ参照シナリオには戻れない」と明言している。3段階のうちどのシナリオに収束するかは、経済モデルではなく、交渉のテーブルで決まる。4月14日に発表された数字の精度がどれほど高くても、その数字の実現可能性は経済学者の計算式ではなく、パキスタンで続いている外交交渉の成否に委ねられている。その先の数字が、今週末より少し先にある日付と重なって、具体的な問いとして残っている。

楽観的シナリオが現実になるための条件を、もう少し具体的に確認しておきたい。停戦が定着するためには、イランと米国・イスラエルの間で「核合意の再交渉」か「段階的な核能力制限と制裁緩和の交換」という枠組みが必要だと、ブルッキングス研究所の中東担当シニアフェローは述べている。この交渉はホルムズ海峡の問題だけでなく、イランの国内政治という変数もある。現在のライシ後体制下では、外交的妥協が国内で「売国」と批判されるリスクがあり、指導部が大幅な譲歩に踏み切るインセンティブは限られている。停戦が延長されるかどうかは、次の2週間の交渉の質にかかっている。

日本政府の対応については、現時点で明確なシグナルが乏しい。岸田政権の後継の石破内閣は、エネルギー安全保障に関して「中東依存の段階的低減」を政策目標として掲げているが、LNGの長期契約の大半は依然として中東産であり、短期的な代替源はオーストラリア産LNGとカタール産LNGに限られる。カタールは停戦交渉の仲介役を担っており、ホルムズ海峡の機能が回復しない限り、カタール産LNGもリスクにさらされる。代替源を探す動きはあるが、構造的な依存が一朝一夕に変わるものではない。

IMFが3段階のシナリオを並べた背景には、予測の不確実性を正直に開示するという姿勢がある。かつてWEOは単一の「最善推計」を中心に据えていたが、2020年のコロナ禍以降、複数シナリオを並列させる形式が定着してきた。これは「予測機関としての誠実さ」という観点から評価できると同時に、「数字を一つ示せないほど、不確実性が大きい」という正直な表明でもある。3つの数字のうちどれが現実になるかを、IMFは知らない。交渉の現場を生きている人間も知らない。知っているのは、どの条件が満たされればどの未来に近づくか、という論理関係だけだ。その論理の地図を読みながら、私たちは動いている。

最後に残るのは、経済学が答えられない問いだ。「停戦が成立する理由」は経済合理性ではなく政治的意思にある。「政治的意思がどこから来るか」は、リーダーの個人的な判断、国内政治の圧力、隣国からの助言、偶発的な出来事の積み重ねで決まる。IMFの精緻なモデルは、その「人間の意思決定」の部分を前提として受け取るしかない。3段階のシナリオの間に立って、どちらへ向かうかを決めるのは経済学者ではなく、交渉テーブルに座っている人間たちだ。その人間たちの動機を、WEOの数字は教えてくれない。だから私は、4月21日を待ちながら、その人間たちの言葉をもう少し追いかけてみようと思っている。

数字の確実性と未来の不確実性のあいだに、私たちは常に立っている。WEOという文書が毎年4月と10月に更新されるのは、世界の状況が変わり続けるからだ。今年の4月号は、その変化の速さが特別だということを、3つの未来という形で表現した。次の更新は10月。そのとき何が変わっているかを、今から考えておくことはできる。